Facebook広告の効果を9つの事例から学ぶ

世界16億5,000万人ユーザー、国内アクティブユーザー数2,400万人を誇るFacebook。自社アカウントを持ち運営している企業は多いと思います。というのも、昨今オウンドメディアの運営が盛んに行われ、これに伴いソーシャルメディアでの自社アカウント運用の重要性が高まっているのです。

そしてそんなFacebook内に広告表示できるサービスがFacebook広告ですが、皆さん活用していますか?もしも「リスティング広告費用が高騰してコストがかかり過ぎている」「期待した効果が得られていない」といた経営課題を抱えていたら、Facebook広告は有効的なプラットフォームです。

Facebook広告では「CPCがリスティング広告の1/10以上ダウンした」や「費用対効果が倍以上に上昇した」なんて事例が珍しくないんです。具体的にどんな事例があるか気になっている方も多いと思うので、今回はFacebook広告を活用した事例を10こまとめました。

Facebook広告の基礎知識

事例の前に、Facebook広告についてちょっとおさらいしておきましょう。

Facebookは2008年に日本語版が公開されたSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)であり、以降ユーザー数を着実に増やし続け現在では国内2,400万人のアクティブユーザー数を獲得しています。

そんなFacebookページ内に広告を表示できるのがFacebook広告です。大手企業から中小企業あるいは非営利団体まで数多くの組織が活用しており、自社ブランディングやサービス商品の認知などのキャンペーンを展開しています。

Facebook広告で展開できるキャンペーンにはいくつか種類があり、以下に軽くまとめておきます。

  1. ウェブサイトへのアクセスを増やす
  2. ウェブサイトでのコンバージョンを増やす
  3. 投稿を宣伝
  4. Facebookページを宣伝
  5. アプリのインストール数を増やす
  6. アプリのエンゲージメントを増やす
  7. イベントの参加者を増やす
  8. クーポンの取得を増やす
  9. 動画の再生回数を増やす

それぞれのプロモーションに違った特徴があり、広告配信の目的に合わせて選択することで広告効果を最大化することが可能です。また、非常に精度の高いターゲティングが行えるため、ピンポイントでユーザーに訴求したい場合はかなり有効的となります。

それではFacebook広告の事例を紹介していきましょう。

Facebook広告活用事例9選

1.大手食品メーカーA社

活用の目的

これまで不特定多数のユーザーに広告配信するアドネットワークを活用してきたA社ですが、次第に反応率が下がり大量のユーザーにリーチする手法に限界を感じていました。そこで注目したのがターゲティングの精度を上げ、定期的に商品を購入する質の高い顧客を獲得することです。

そこでA社はユーザーを1歳刻みでセグメントし広告を配信、最も効果の高い年齢層を割り出すことでその後の効果的なリーチへと繋げました。

広告効果

従来の広告と比較してROAS(投下広告費利益率)が206%上昇、Facebook広告経由で獲得した顧客のLTV(顧客生涯価値)は117%上昇しました。

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2.ファッションブランドB社

活用の目的

世界的にブランドを展開し高いロイヤリティを持っているB社ですが、年齢層が徐々に高まってきていることに問題を感じてしました。つまり課題は若年層へのアプローチであり、B社ブランドに馴染みのない購買層へとアプローチしようと目を付けたのがFacebook広告です。

既存顧客層をモデルとして、「類似オーディエンス機能」を使用してターゲットをセグメント。さらに他社と協力し自社ブランドの顧客傾向を洗い出し、潜在顧客へと効率的にアプローチしています。

広告効果

類似オーディエンス機能によるCTRは60%上昇し、広告費用対効果は約4倍上昇する結果になりました。

3.ECサイト支援ベンダーB社

活用の目的

インターネットに精通していない個人や中小企業向けにECサイト立ち上げを支援しているB社では、以前からCPI(インストール獲得単価)を抑えつつより多くのユーザーにモバイルアプリをダウンロードして欲しいと考えていました。

1つの広告枠内に複数の画像を設定できるカルーセル形式を採用し、モバイルアプリ広告を展開。また、B社のFacebookページでエンゲージメント率の高い商品を使用し20種類のクリエイティブを制作しました。

広告効果

目標であったCPIの改善率は50%に達し、カルーセル形式広告の導入後はアプリインストール数が3倍に増加しました。

4.大手通販会社K社

活用の目的

かねてから海外進出を検討していたK社では、海外拠点を置かない状態で市場調査進出を進めていくという課題がありました。そこで注目したのがFacebook広告の国別ターゲティングや詳細なターゲティングです。

国内で展開している広告クリエイティブを言語とターゲットを変えて展開。また、海外からの訪問者に対して「ウェブカスタムオーディエンス」機能でターゲティング。「類似オーディエンス」機能を使用して国内の自社商品利用者と類似したユーザーに対し広告を配信しました。

広告効果

Facebook広告導入後4カ月で海外売上げが約30倍増加し、海外売上げのうちFacebook広告経由での売上げは80%に達しました。

5.フリマアプリM社

活用の目的

フリマアプリを提供するM社ではテレビCMといったマスメディアを訴求目的に、そしてオンライン広告では確実にユーザーを獲得するというすみ分けをしています。そこで選択しているプラットフォームがFacebook広告であり、目標CPI内でのさらなるユーザー獲得を図っています。

自社で顧客データを収集していないため、既存顧客と類似したユーザーにリーチできる「類似ターゲティング」機能を活用しています。

広告効果

類似オーディエンス機能導入後はユーザー獲得数が60%上昇し、CPIを20%減少させることに成功しました。

6.高級自動者メーカーA

活用の目的

A社では新車種販売に際し、広範囲への認知と技術的な製品詳細を魅力的に伝えるためにFacebook広告と活用しています。

まずはオンラインメディア広告代理店と協力し、テレビ、印刷物などを含むクロスメディアキャンペーンを実施。その後新車種のインテリアデザインの特徴をFacebook広告の素材に使用し、親しみを持てるようプロモーションを展開しました。

広告効果

Facebookだけで140万人へのリーチに成功しました。

7.キャンドルメーカーD社

活用の目的

米国のキャンドルメーカーであるD社は、自社独自の製品の認知拡大と、カート放棄を抑えてリピート率を上昇させるという目標がありました。

D社のキャンドルは全ての製品に10~5,000ドル相当のリングが埋め込まれていることが特徴で、購入者はキャンドルを使用するまでどんなリングが入っているかが分かりません。これを利用しD社のFacebookページにて「どんなキャンドルを購入したか?」「どんなリングが入っていたか?」のコメントや写真をシェアすることを呼びかけました。また、「ウェブカスタムオーディエンス」機能や「類似オーディエンス」機能を利用してFacebook広告を活用しています。

広告効果

総売り上げに対しFacebook広告経由での売上げが15%を占め、CPA(顧客獲得単価)を47%削減させることに成功しています。

8.会計ソフトウェアベンダーF社

活用の目的

クラウドベースで会計ソフトウェアを提供するF社では、Facebook広告においてCPAをキープしつつさらなるユーザー獲得を目指しています。

「ウェブカスタムオーディエンス」機能を利用して、自社サイトを閲覧したが無料登録に至らなかったユーザーをピックアップしピンポイントで会員登録を促す広告を配信しています。また、単なる「会計ソフトウェア」ではなく「請求書作成」などユーザーニーズに合わせて複数のクリエイティブでプロモーションを展開しています。

広告効果

他媒体と比較した際のFacebook広告経由CVRを5倍上昇させることに成功しました。

9.大手飲料メーカーK社

活用の目的

国産ワインを提供するK社では高価格帯ワインとしての認知やブランドイメージの向上、ユーザー1人あたりの飲用頻度や購入意思向上のためにFacebook広告を活用しています。

男女別に10歳刻みのセグメントを設定し、男女共通のクリエイティブを2種類と男女1種類ずつのクリエイティブを作成。セグメントごとの効果測定を実施し効率的にリーチをかけています。

広告効果

月間ROAS(投下広告費用利益率)が6.4倍に上昇しました

まとめ

いかがでしょうか?今回紹介した9つの事例の中に、Facebook広告で参考になるような事例があれば幸いです。

また、今回の事例紹介の中でFacebook広告に大きなメリットを感じた方が少なからずいらっしゃると思いますが、Facebook広告とは必ずしも「打ち出の小づち」的な存在ではありません。

いずれの事例でも適切な課題把握から施策交換、効果検証や改善などをコツコツと繰り返す成功を収めています。なので皆さんもFacebook広告を活用する際は運用を安易に考えず、必ず適切なPDCAサイクルを心掛けてください。

そうすることで多様化するユーザーニーズを捉え、Facebook広告の効果を最大化することができるでしょう。まだFacebook広告に手を出していないという企業は、この機会に検討してみてはいかがでしょうか。

また、このようなSNSを利用したマーケティングは、インバウンドマーケティングの手段の1つです。インバウンドマーケティングについて学んでみませんか?ご興味があれば以下のEブックを合わせてご確認ください。

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