便利屋は、事業者にとっては少ない初期費用で始めやすい業種です。しかし、便利屋を始めてみたものの、集客に行き詰まってしまい、思うような売り上げが得られないというケースも多いようです。
チラシという昔ながらの方法も効果的ですが、より集客を伸ばすためにはホームページを活用することも重要です。この記事では、便利屋の集客方法についてご説明します。
便利屋の集客方法TOP3
便利屋の集客方法は、主に3つあります。チラシによる宣伝、既存顧客に配る紹介カード、そして自社公式ホームページです。それぞれの特徴をご説明します。
折込チラシやポスティング
チラシによる集客は、今も昔も王道の方法です。新聞に折込チラシを折り込む方法と、ポスティングする方法があります。新聞に折り込む方法は、仲介業者となる新聞屋に依頼します。短期間で広範囲に配布できるため、即効性の高い点が魅力です。デメリットとしては、新聞社の顧客にしかチラシが届かない点が挙げられます。ただ新聞を取っている人は高齢者に特に多いので、家事サポートを業務とする便利屋との相性は良好です。
一方で、ポスティングには特定の地域や物件などターゲットを自由に絞れるというメリットがあります。たとえば、店の周囲にだけチラシを配りたいという場合には新聞の折込チラシよりも向いています。折込チラシ同様仲介業者に依頼できますが、費用を抑えたい場合は自社スタッフで投函することも可能です。
ビジネスポータルサイト「J-NET21」によりますと、便利屋を「ぜひ利用したい」または「どちらかといえば利用したい」と考えている人は調査対象者の9％が存在しています。10人に1人は利用を検討していることになり、折込チラシやポスティングはそういった潜在顧客に訴えられる有効な方法です。開業前にチラシで宣伝し、オープン直後の集客の繋げることも可能です。
（引用元:https://j-net21.smrj.go.jp/startup/research/service/cons-benriya.html）
紹介カード
既存顧客に対し、紹介カードを配布するという方法もあります。J-NET21の調査によりますと、便利屋を利用したことのない人は91%にものぼります。
（引用元:https://j-net21.smrj.go.jp/startup/research/service/cons-benriya.html）
利用者数が少ないのでインターネット上にも便利屋の体験談は少なく、そうした未知の部分に不安を感じて利用に踏み切れない人は多いのです。しかし、知人の紹介ということならそのハードルは大きく下がるでしょう。間接的な形で信頼を繋ぐことができますので、オフラインにおける有効な集客方法です。
紹介カードは自作や発注のほか、オリジナルにこだわらないのであれば、すでに販売されているデザインを購入することもできます。もし可能ならば、紹介カードには割引などの特典も付けましょう。顧客自身のリピートを促すためにも、効果的な方法です。
自社公式ホームページ
インターネットがこれほど普及している現代において、必要不可欠とまでいえるのが自社公式ホームページです。何か調べものがあった時に、まず検索サイトを利用する人は、近年では世代を問わず多数を占めるようになりました。
便利屋は、必要な時に使われる待ち受け的営業の仕事です。つまり、ホームページがなければ、それだけで顧客を得られる機会を大幅に損失しているといえます。まだホームページを作っていないのであれば、早急に対応する必要があります。
SNSや他社ホームページへの広告も有効ですが、それらの基点となるのもまずは自社のホームページです。ただ、ホームページは作ればそれでいいというわけではありません。検索や他のネット媒体の広告から訪れた人が利用したくなるような、必要な情報を盛り込んだホームページを作成する必要があります。
そのようなホームページを作れれば、集客効果は確実にアップします。これまでチラシ集客しか行ってこなかった方は、ぜひ挑戦しましょう。
ホームページは他店との差別化が命
J-Net21の調査によりますと、便利屋を利用している人のほとんどは半年に1度の利用に留まっています。（引用元:https://j-net21.smrj.go.jp/startup/research/service/cons-benriya.html）
日常的に利用するサービスではないこともあり、いざ依頼をする時には十分に比較検討して依頼を行っている傾向があります。そうした状況で、自店舗を選んでもらうためには公式ホームページにおける他店との差別化が重要です。一般的な家事から重量物の運搬、害虫駆除まで、便利屋の仕事は多岐に亘りますが、そのなかでも自店舗の得意分野や長所があればアピールしましょう。
自店舗の強みと実績
他店との差別化を図るためにも、まずは自店舗の強みを洗い出すことが大切です。これまでに行った業務で、特に依頼が多かったり顧客に喜ばれたりしたものがあればリストアップしてみましょう。
また、開業したばかりの場合でも、スタッフの得意分野といえる業務が1つはあるはずです。そうした得意分野をホームページに掲載することにより、ピンポイントでその業務の依頼先を探している人に大きくアピールできます。
さらに事例も併記することで、掲載している情報の信頼度はより増します。その際は、説得力を与えるために施行事例の写真も掲載しましょう。便利屋を運営している企業のホームページを確認すると、実際にサービスを利用した人のアンケートから、ホームページの施行写真がきっかけとなって依頼したという声が寄せられていることが確認できます。
写真掲載のコツとしては、施行後の写真だけではなく施行前の写真も載せることが挙げられます。どのように改善されたのか写真で明確にすることにより、閲覧者に自社に依頼するメリットを訴えることが可能だからです。その際、顧客のプライバシーを侵害しないようにする必要はありますが、とても効果的な方法です。
料金やサービス内容を明記
便利屋という仕事はまだそれほど一般的に浸透していない部分もあり、料金の相場がわからない顧客がほとんどです。そのため、サービス内容や料金は必ずホームページに明記しましょう。また、対応地域や休日スケジュールも記載しておくことで顧客の利便性はより増します。わからないことがあれば気軽に尋ねられるよう、メールフォームを設置しておけばなお良いでしょう。
ニーズという観点では、「便利屋」をキーワードとしたGoogle検索において、「便利屋 安い」「便利屋 料金」といった組み合わせが上位にランクインしています。こうしたことから、それだけ便利屋の料金を知りたがっている顧客が多いことがわかります。
それなのにホームページに料金が記載されていなければ、一体いくらになるのか顧客に不安を与えてしまうことになるでしょう。
便利屋に限らず、料金のわからない店を利用したいという人はそうはいません。仮に安価でなかったとしても、料金を記載しているだけで顧客の信頼を得られやすくなります。
できないことや対応できないことも公開する
実は便利屋のホームページでは、できないことを公開することも重要です。「便利屋」をキーワードとしたGoogle検索では「便利屋 できないこと」の組み合わせも上位にランクインしています。
便利屋を利用したことがない人が91％にのぼるように、そもそも便利屋という仕事は、何ができて何ができていないのかも理解していない人が多くいます。便利屋は「何でも屋」と称されることもあり、何でもできると勘違いされがちですが、当然できないこともあります。顧客に正確な情報を与えるためにも、できることだけではなく、できないことも明記しましょう。
自社の欠点を公開するように感じるかもしれませんが、これで依頼に結びつかない問い合わせを減らすことができます。またトラブルを予防するためにも、免責事項においても必ず記載しておきましょう。
スマホ対応は必須
昨今はスマホからのインターネットアクセスが増えています。仮にスマホ対応していないホームページにスマホからアクセスした場合、デザインが崩れるなどしてサイトからの離脱を招く恐れがあります。便利屋は前日など急に必要とされることも多いので、場所を選ばずに閲覧できなくてはなりません。
そのため便利屋のホームページは、パソコン・スマホ・タブレットのどの端末でも利用できるマルチデバイス対応が必須です。また、便利屋という仕事は秘密遵守の依頼も多いため、ホームページもセキュリティ機能を高める必要があります。データの送受信を暗号化するSSL化には、必ず対応しましょう。
英語対応ができると最強
Google検索では、「便利屋 英語で」「便利屋 英語対応」といった組み合わせで検索している人も多くいます。これは翻訳や海外サイトの買い物代行などを依頼したい人がいると同時に、日本在住外国籍の方からのニーズも高いことを示しています。
しかし、便利屋で英語に対応しているところはまだほとんどありません。逆にいうと英語対応できるスタッフがいれば大きな武器となり、さらにそれをホームページでアピールすれば依頼の増加が期待できます。
仮にそのようなスタッフがいなかったとしても、ホームページを英語対応にするといった工夫をするだけでも効果的です。
まとめ
便利屋での集客にホームページはいまや欠かせない存在です。ホームページでは自店舗のアピールしたい部分や、またできないことも明記して顧客からの信頼を得ましょう。
現代ビジネスは、インターネットを活用することによりチャンスが大きく広がります。しかし、個人や小規模のため手が回らなかったり、ホームページ作成・維持・管理などの知識やノウハウをもつスタッフがいなかったりする場合には、Web制作を始めとしたデジタルマーケティングをプロである「LocalFolio」といったサービスの利用を検討することも効果的な方法の一つです。
